ヒロシマからフクシマへ

ヒロシマからフクシマへ
戦後放射線影響調査の光と影
堀田伸永
プロローグ

赤茶けた小冊子
広島市の旧市民球場の北東にこんもりと樹木が生い茂った一画がある。この地域は、原爆投下以前、陸軍第五師団の根拠地であり、戦後は原爆スラムと呼ばれる住宅地に接する再開発計画地域だった。70年代、ここに美術館や図書館などが整備され、市内でも屈指の文化拠点となった。
2011年の沖縄慰霊の日の午後、私はその一画に向かっていた。原爆投下目標にされた相生橋にも通じる東西の相生通りと南北の鯉城通りが交差する紙屋町の交差点の横断歩道が10年前に廃止されたため、その一画に行くには、地下街に降りて、「ひろしま美術館」の矢印に従って出ロを探さなければならない。若い娘たちが足をとめるブティックやネイルアートの店を横目で見ながらどうにか地上にでて、美術館に辿り着くと、ようやく目的の広島市立中央図書館が見えてくる。そこは中央公園の一部で、樹木に囲まれた歩道をしばらく歩くと、夏でも涼やかな風が汗ばんだ首筋を冷やしてくれる。

図書館のエントランスに入ると、私は、すぐに2階の郷土資料室を訪ねた。731部隊の技師として1943年まで活動していた石川太刀雄丸が原子爆弾について書いた記事の掲載誌を手にしてみたかったからだ。私がその資料の存在を知ったのは、この図書館が被爆60周年記念事業として2005年夏に開催した「被爆文献初期作品展」の展示資料目録だった。そこに石川の名前を見つけ、石川が原爆の被害調査のために広島を訪れたという記録との符合に驚愕した。図書館員にあらかじめ収蔵資料データベースで調べておいた請求番号を示すと、館員は端末を叩いて「書庫に取りにいって参りますので少々お待ち下さい」と告げた。書架に櫛比（しっぴ）する本の背を眺めてしばらく待っていると、若い館一員が薄い透明フィルムに包まれた赤茶けた小冊子を両手に載せて来た。全部で20ぺージ前後の薄っぺらいB5サイズのその雑誌は、1945年12月21日発行の「興論」の第4号だ。表紙の用紙が本文のもの同じという粗末なもので、目次に「廿世紀の神話　原子爆弾　石川太刀雄」とある。


「石川太刀雄」とは石川太刀雄丸の別名だ。発行人は1937年12月まで金沢医科大学の講師を務めた後、731部隊で結核と梅毒の研究班を率いていた二木秀雄。出版元の「興論社」の本社の住所を見ると、「金沢市石浦町28」と印刷されてぃる。石川の論文には、原爆が爆裂した上空の距離、キノコ雲の高さ、熱線量などが実数で示されているが、全員即死の爆心からの半径、重症化する患者が多いエリアの半径の数値等は伏せ字になっている。1945年10月1日、都築正男が原爆症についての論文を「総合医学」2巻14号に発表しているが、伏字の分量は都築論文のほうが数倍多い。
　原爆に関する記述が徹底的な検閲によって、 あらゆるメディアから削除されていた米軍占領下の日本で、なぜ、石川は、原爆の物的・人的被害の許細を把握することができたのだろうか。謎を解くカギは、原爆投下直後から数度にわたって広島に派道された京都帝大の原爆調査班の成り立ちにあった。

京都帝大調査班にまぎれて

原爆投下直後にただちに調査班を広島に派遺した京都帝大は、9月3日から4日にかけて、さらに第2次調査班として医学部と理学部の教投らを広島に派道した。班員は杉山繁輝、菊池武彦、真下俊一各教投ら40名にのぼり、2班にわかれて広島に入った。
　広島市長崎市原爆災害誌編集委員会編『広島・長崎の原爆災害』(1979年、岩波書店)には、この京都帝大調査班に「後に金沢医科大学の石川太刀雄(病理学)らが加わった」 との記述がある。金沢大学文学部の古畑徹教授の講演(2006年12月16日、金沢大学サテライトプラザ)によれば、杉山教授は、731部隊の病理解割の顧問であった清野謙次教授の門下で、1943年まで金沢医科大学の教授を兼務し、陸・海軍への研究協カにも力を注いでいた。同年9月、杉山教投の後任として金沢医大病理学第2講座の教援に就任したのが清野の門下生のひとり、石川太刀雄丸だった。石川は、1938年3月10日から1943年7月まで、731部隊でぺストや流行性出血熱等の研究に携わる傍ら、病理解剖を担当していたため、解剖には慣れていた。





9月10日、陸軍のスタッフォード・ウォーレン大佐を含む日米原爆調査団が、 大野陸軍病院を訪間している。広島平和記念資料館のウェブサイト「バーチャル‘ミュージアム」には、9月11日に大野陸軍病院で撮影された京都帝大調査班と米軍人それぞれ2名の写真が掲載されている。被爆者の遺体の解剖結果を説明している様子だという。同じ日、大野陸軍病院で撮影されたもう１枚の写真には、 口髭をたくわえているスタッフォード・ウォーレンに良く似た米軍人と都築正男博士が写っている。杉山教授らは9月5日から17日までに22例の病理解剖をおこなった。解剖に関する資料は、2枚の写真にあるような場面で米軍側に提供されたのだろうか。
　
　9月17日、広島県を枕崎台風が襲い、夜10時30分頃、大野陸軍病院の山側一帯で山津波が起り、 一瞬にして主要な病棟を呑みこんだ。この災害は、入院中の被爆者らのほぼ全員と職員合計156人が命を落とすという大惨事となった。京都大学原爆災害総合研究調査班も、25人中、真下教授、杉山教授他の研究班員11人が亡くなった。石川ら金沢医大の研究者の足取リは明らかではないが、山津波の夜は、すでに大野陸軍病院を離れており、難を逃れた。

　731部隊の協力者でもあった木村廉医学部長らが救援隊として9月22日、京都を出発、翌日広島に着いた。木村も、他の教官らとともに「原子爆弾傷恵者血清の細菌学的研究」を共同でまとめ、学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会に対し、報告している。都築正男が1946年12月、木村廉に送った通知によれば、京都帝大医学部ととにも、石川が所属する金沢医大にも政府の学術研究会議事務局から研究費が配分され、支払われていたことがわかる。原爆投下後1年以上が経過しても研究が継続されていたことが窺える。長く継続して原爆調査を行った理由は何だったのだろうか。 2010年8月6日に放送されNHKスぺシャル「封印された原爆報告書」での三木輝雄元陸軍軍医少佐の証言によっても原爆調査を731部隊などの戦争犯罪から逃れるためのカードとして使ったことが指摘されている。

　一般に、原爆の人体被害調査や放射能影響研究といえば、被災者の救援・治療、放射能汚染の危険から国民を保護するための賞賛すべき科学者・医学者の行動として理解されている。確かに、少なくない医療関係者によって真面目な治療・援護活動も地道に続けられてきた。しかし、その一方で、大国の軍事的な戦略や原子力事業の維特・拡大のために調査データが「利用」されるケースがあったのも現実だ。福島原発事故による汚染を憂慮する少なくない人々がこうした歴史の暗部に気づき始め、福島原発事故に言及する科学者・医学者の言動をチェックし始めている。

第1章　「美談」の眩惑
理想の科学者像に魅せられて

　福島第1原子力発電所の事故で放射能による汚染が心配されはじめていた頃、 1954年の第五福龍丸事件から1956年にかけての科学者の放射能汚染や放射線による人体への影響の調査研究活動のことがインターネット上でしきリに語られるようになった。ETV特集「ネットワークでつくる放射能汚染地図　福島原発事故から2か月」(2011年5月15日放送、NHK教育テレビ)の中では、第五福龍丸事件の直後に核実験の海域近くまで航海を続けて放射能の測定を実施した「俊鶻丸」の調査活動も紹介された。汚染の広がる地域や海域に自ら駆け付けて放射能を検査し、放射線量を測定したうえで事態を評価するという科学者本来のあリ方が見えてくるのだろう。フクシマの事態を安全だとコメントする今日の科学者との対照のなかで、理想とされる科学者群像として捉えられているようだ。

　確かに、1954年の第五福龍丸事件から1956年にかけて、焼津まで出かけて汚染された船体を調べ、乗組員を診断、あるいは、水産市場に自ら出向いて魚介類を汚した放射能を調査した医学者、科学者が大勢いた。全国各地で科学者個人、大学・研究機関の自発的な調査研究活動が広がり、その後の世界的な原水爆禁止運動や科学者運動の拡大に影響を与えた。福島第1原子力発電所の事故後の3月27日に亡くなった生物物理学者の西脇安博士も、第五福龍丸事件が起こると、大阪の市場で魚介類の放射能を調査し、夜行列車で焼津に駆けつけ、船内から「死の灰」を採取した。西脇は、1954年8月29日から9月1日にかけてべルギーのリエージュ大学で開催された国際放射線生物学会議で、 後にノーベル平和賞を受けるジョセフ・ロートブラット博士らにこれらのデータを提供した。ロートブラットは、このデータにもとづいて使用された核爆弾が新型の 「汚い爆弾」だということを解明し、これに反対する世界的な科学者の運動のきっかけをつくった。



国家プロジェクトの光と影

　しかし、当時、大掛かりな調査研究活動の中核をなしたのは、厚生省所轄の「原爆症調査研究協議会」とその後継の「原爆被害対策に関する調査研究連絡協議会」を核とする、国家的プロジェクトだった。
　1954年10月に厚生省に設置された「原爆被害対策に関する調査研究連絡協議会」には、同様に国家プロジェクトだった1945年の広島・長崎の学術調査団に参加した医学者、科学者が再結集した。原爆症研究の第一人者、都築正男をはじめとして、東大からは、中泉正徳、木村健二郎ら、東京第一病院からは熊取敏之ら、元理研から山崎文男、田島英三らが連絡協議会に関わっていた。

　原爆被害対策に関する調査研究連絡協議会は、厚生省、文部省、運輸省、農林省だけでなく、1956年には原子力局も参加しておリ、原子力の平和利用を推進する科学者を中心にして、総括部会委貝26名、医学部会委員11名、専門委員9名、環境衛生部会委員17名、專門委員9名、食品衛生部会委員15名、專門委員15名、広島長崎部会委員13名、專門委員2名という学術界全体に影響を及ぼし得る布陣をしいた。連絡協議会の権威は厚生省も認めており、1956年5月6日、連絡協議会特別委員会の答申にもとづいて、厚生省が放射能許容度を「国際基準の10分の1とする」と発表したこともあった。

　連絡協議会の重要人物を中心に、広島・長崎の原爆調査や第五福龍丸事件以降の放射能影響調査に参加した科学者、医学者の有力な部分は、戦後の米国主導の核戦略・原子力推進体制をサポートし、結果的に国民には「受忍」を強いる有識者集団を形成していった。連絡協議会は、1960年3月28日、1958年7月に海洋観測で赤道海域を航行中に米国の水爆実験の死の灰を浴び、翌年8月3日、急性白血病で死亡した海上保安庁観測船「拓洋」の永野博吉首席機関士の死因について「核実験の放射能とは直接関係ない」と米国に都合のよい結論を出している。








第2章　　原子力ムラの源流
　
原爆症研究組織が平和利用支持の拠点に

「原爆症調査研究協議会」は、1953年11月、広島・長崎の被爆者の原爆後遺症の治療方法究明のために設置された連絡組纖だった。事務局は、広島と長崎にある米国の原爆傷害調査委員会(ABCC)にそれぞれ支所(原子爆弾研究所)を置き、 連携していた国立予防衛生研究所内にあり、米国の原爆の人体影響研究の補完を前提としていた。第五福龍丸事件以降は拡充され、臨床小委員会は国立東京第一病院や、東大医学部の若手の医師によって補強され、乗組貝の治療、放射性降下物による環境や農・水産物の汚染調査にあたっていた。

　「原爆症調査研究協議会」は、折から始まった国家の原子力事業推進体制と結びついた。特に、後継の「原爆被害対策に関する調査研究連絡協議会」や併設」された日本学術会議放射線影響調査特別委員会は、1955年以降の原子力委員会や日本原子力研究所、原子力産業会議、放射線審議会、原子力安全委員会の役員等、原子力行政に関わる人物を数多く輩出した。今日の「原子力ムラ」の源流となる組織のひとつだった。その中には、広島・長時の原爆調査団、すなわち文部省学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会や日米合同調査団、陸軍軍医学校や大本営等の調査団に関わった科学者、 医学者も少なからず含まれている。

　1956年5月から7月にかけて、原子力委買会の專門委買には、山崎文男、都築正男が任命されていた。日本原子力研究所の理事には木村健二郎らが名を連ねた。日本学術会議放射線影響調査特別委員会の委員長だった茅誠司は、 1956年9月には原子力委員会参与に任命されていた。芽は、同時に、原子力産業会議の顧問、放射性同位元素協会会長でもあった。特別委員会幹事だった藤岡由夫は、1956年12月発足の原子力委員のひとりとなった。




学者集団と原子力産業の接近

中泉正德は、1956年9月に原子カ委員会参与となり、あわせて日本原子カ産業会議参与、日本原子力研究所理事に就任した。中泉は、原爆が投下された時に設置された文部省学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会の医学科会の委員であリ、第五福龍丸事件では東大医師団の中心となって働いた放射線医学の権威だった。中泉は、原子力の平和利用には賛成の立場で、1954年3月30日の参議院連合審査会で、「原子力の平和的な応用ということは、非常に望ましいことであって、大いにやらなければならんことだ」と答えていた。

　中泉は、1956年度末で東京大学医学部を退官すると、同年5月には米国の原爆医学調査機関「原爆傷害調査委員会」(ABCC)の準所長に就任し、原爆影響の日米共同研究に道を拓いた。中泉の門下生で陸軍軍医学校のレントゲン教官として広島の原爆調査に携わった御園生主輔も、後年、ABCCとの連携を謳う放射線医学総合研究所所長の座についた。広島の原爆調査に参加し、第五福龍丸の乗組員の主治医として有名になった熊取敏之も、放射線医学総合研究所の部長となり、後年、御園生の後任者として、同研究所の所長となった。



　広島・長崎の原爆調査のための「文部省学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会」に参加した古株の科学者らも原子力事業との連携に活路を見いだした。1945年8月8日に技術院の広島の調査に参加した松前重義は、1955年には社会党右派の衆議院議員として、与党議員とともに原子力合同委貝会を立ち上げ、原子力基本法を成立させた。文部省学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会電力通信科会長だった瀬藤象二は、1956年、原子力委員会專門委員、原子力委員会参与に任命され、後に日本原子力事業株式会社会長に就任した。

　物理化学地学科会委員だった菊池正士は、原子力委員会参与をへて、1959 年には日本原子力研究所理事長に就任した。同じ物理化学地学科会委員を務めた嵯峨根遼吉は、原子力委員会参与となり、その後、日本原子力研究所副理事長、日本原子力発電株式会社副社長などを務めた。1957年9月に第1回の会合が開催された放射線審議会には、文部省学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会医学科会委員だった都築正男と物理化学地学科会委員だった木村健二郎が会長と会長代理となり、中泉も、医学科会委員だった筧弘毅らとともに、委員として名を列ねた。


こうして、被爆や放射線障害の実相を誰よりも科学的に理解し、原水爆禁止や死の灰の恐怖を訴えていた科学者、医学者たちは、実験用原子炉建設、アイソトープの活用などを入り口にして、内部被曝、低線量被曝の問題から目をそらしはじめ、原子力行政、原子力関連産業の利益共同体に取リ込まれていった。
　こうした戦後の原爆調査研究の歪んだ歴史の反省抜きには、広島・長崎、第五福龍丸の体験をフクシマの現実には活かすことはできないだろう。

第3章　　残党の系譜

予研主導の研究集約組織

　原爆症調査研究協議会を調べてみると、戦時中の「特珠研究」畑の研究者との繋がりに気づく。そこには、石川太刀雄丸の名前こそないが、協議会事務局は、陸軍軍医学校防疫研究室の元嘱託ら、石井機関の残党が集まる国立予防衛生研究所(予研)内にあった。協議会の会長には731部隊の司令塔「陸軍軍医学校防疫研究室」嘱託だった予研の小林六造所長が就任していた。
1954年5月1日には、第五福龍丸事件に対応し、日本学術会議に放射線影響調査特別委員会が設置されることになったが、この委員会でも小林六造は医学班の班長を務めた。医学班には、都築正男、中泉正徳に加えて、ABCCの槙弘、予研の永井勇らがいた。

　
同年10月15日、政府は、「原爆症調査研究協議会」を拡大・強化し、厚生省内に「原爆被害対策に関する調査研究連絡協議会」を発足させた。会長には、日本医大の塩田広重学長が就任し、総括、臨床、環境衛生、食品衛生、広島・長崎の5部会が編成され、75人の医学者・科学者が結集した。
連絡協議会の事務局は、国立予防衛生研究所ではなく、厚生省内に置かれたが、副会長には、またしても小林六造予防衛生研究所所長が就任し、「広島・長崎部会」部会長には731部隊の兄弟部隊として知られる南京第1644部隊の一員だった予研の小島三郎副所長が任命された。
連絡協議会には、さらにもうひとり731部隊の関係者がいた。環境衛生部会に4月から5月にかけて横浜・川崎両港に入港した民間船の放射能汚染調査などを報告した、横浜医科大学放射線科の宮川正教授もかつては闇の部隊の一員だった。


731部隊宮川班

　宮川正は、1913年2月8日、海軍の街、広島県呉市に生まれた。父の仕事の関係で東京都に移り、海軍士官の親睦組織「水交社」のある飯倉で育った。旧制第八高等学校をへて、東京帝国大学に進学した。晩年、東京大学医学部の名誉教授であったため、亡くなった時、同大学の「学内広報」(1232号、東京大学広報委買会、2002年3月13日発行)に訃報が掲載された。訃報に添えられた略歴によると、宮川は、1937年に東京帝国大学医学部医学科を卒業後、同大学助手を経て陸軍軍医将校として「戦時医療に従事した」とされる。助手時代の1941年10月、『日本医学放射線学会雑誌』にX線計測器に関する論文「蓄電器式電離槽ニ就イテ」を別の研究者とともに共同で発表している。指導したのは、第五福龍丸の乗組員の診療にあたった東京大学放射線教室の中泉正徳教授だった。1942年12月1日、宮川は、博士論文「エックス線回転照射を行いし食道ガン患者の剖検所見より『エックス』線配量問題を論ず」によって東京帝国大学から医学博士の学位を授与された。

　1944年3月3日、宮川は、関東軍防疫給水部本部に配属され、731部隊のレントゲン担当となった。第1部細菌研究部第3課の吉村寿人の下には、レントゲン担当のふたつの班―宮川が班長を務める宮川班と在田勉(任期・1939年4月5日～1944年8月25日)が班長を務める在田班があった。


　西野瑠美子が取材したレントゲン班の元隊貝の証言によれば、男性用の収容棟と女性・子ども用の収容棟にそれぞれ1ヵ所ずつレントゲン室があったとされる。
細菌に感染させるマルタ(被験者)の健康診断のためのエックス線撮影が主な仕事で、部隊敷地内の隊員と家族のための診療所でもレントゲン診断を行った(西野瑠美子「731部隊―歴史は継承されないのか―元部隊員たちを訪ねて」[『世界』1994年4月号掲載])。健康なマルタの病変の経過を見ることが部隊の関心対象だったため、健康診断を受けさせ、健康と判定されたマルタだけが人体実験の対象になった。


　レントゲン班でも、人体実験が行われていた。西野が取材したレントゲン班の元隊貝の証言によれば、「レントゲンを肝臓に当てる実験にたちあった」といい、レントゲン班では、細菌に感染したマルタのレントゲン撮影を一定の期間をおいて実施したとされる。


　これと似通った匿名の731部隊班長の証言が吉永春子の書き下ろし『731　追撃・そのとき幹部連は」(2001年、筑摩書房)に収録」されている。肝臓にレントゲンを照射して致死量を確認する実験を行ったという証言は、TBSテレビで1976年8月15日に放送されたドキュメンタリーのために吉永らが行ったインタビューの中で行われたものだった。内容から、匿名の証言者は宮川ではなく、もうひとつのレントゲン班の班長と推察される。

　宮川は、戦後、亀井文夫監督の記録映画「世界は恐怖する―死の灰の正体」(1957年)の撮影に協力している。この映画には、宮川も理事を務めていた日本放射性同位元素協会(後の 「日本アイソト－プ協会」)や山崎文男、村地孝一らの科学者も協力していた。映画には、放射線を長時間、実験用のマウスに照射して死に至るまで観察する実験が記録されている。ネズミへの放射線照射の映像は、映画の中では、あくまで放射線の恐ろしさを実感させる素材として使われているが、一面では731部隊が死に至る人体実験の様子をフィルムに記録したという証言を彷彿させるものだった。1960年8月には、茨城県東海村の日本原子力研究所で宮川らがネズミにガンマ線を照射し、被曝時の生体変化を観察する実験を実施すると報道されたこともあった。
　宮川が731部隊でレントゲン班の責任者だったことは消せない事実だが、宮川が直接行ったとする人体実験の具体的な証言や記録は今のところ確認されていない。



公職追放されず

　731部隊の各部の責任者ら幹部は、1945年の8月末には帰国していたといわれているが、宮川正の復員時期は明らかではない。宮川は、敗戦後、東京帝大医学部の放射線教室に戻ることもなかった。前述の宮川の略歴によれば、敗戦の翌年の1946年に「逓信省病院」から医師としての再スタートを切ったとされる。ちなみに、職員とその家族限定の職域病院であるはずの東京逓信病院には石原莞爾が同年８月まで膀胱癌治療のために入院し、院内でGHQの尋問を受けた記録がある。

　宮川は、GHQの統治下で戦犯として罪を問われることもなく、公職追放の指定も受けなかった。GHQによる戦犯訴追を免責されたとされる731部隊の幹部も、石井四郎が1952年3月24日付で公職追放解除と戦後の国会答弁で報告されているように、公職追放の対象となった時期があった。戦時医療体制下で各都道府県医師会の支部長を務めたことのある医師たちも、新しい医師会の役員人事から除外された。軍医経験者に対する風当たりも強く、1946年8月3日には、海軍軍医を長く務めた都築正男東大医学部教授が公職追放指定により、失職している。幹部クラスの軍医経験者の中には、極東軍事裁判で、捕虜虐待死等の嫌疑で戦犯として訴追され、死刑に処された者もいる。これらの事例とは対照的に、宮川が公職追放を受けなかったのはいったいなぜなのだろうか。

第4章 日米軍事医学交流

「特殊研究」関係者の原爆調査

日米合同調査団への参加あるいは剖検材料の提供等、米車の原爆調査に協力した日本人の名薄(笹本征男がまとめたもの)には、石川太刀雄丸の他に陸軍軍医学校防疫研究室元嘱託の緒方富雄東京帝大教授の名前も見える。また、文部省学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会の医科学会委員の名簿には、陸罩軍医学校防疫研究室元嘱託の木村廉京都帝大教授の名前も確認できる。



　1945年8月7日、731部隊等「特殊研究」関係者の免責措置のために動いたという参謀本部第2部長の有末精三は、吉島飛行場から広島に入った。8月8日タ方、到着したばかりの仁科博士、陸軍省軍事課の新妻清一中佐らの一行に出会った。仁科らは、8月10日、京都帝国大学の調査班と邂逅、,その晩、陸海軍の調査隊と調査結果を持ち寄り、「特殊爆弾」の正体が原子爆彈であることを確認しあった。新妻が保存していて後に広島平和記念資料館に寄贈された「特殊爆弾調査資料」という綴りは、広島爆撃調査報告書の草案として知られている。新妻は8月15日に、731部隊関係の資料を含む特殊研究関連資料の焼却を指示した「特珠研究処理要領」を発した人物でもある。

　田宮猛雄が率いる東京帝国大学伝染病研究所(伝研)は、８月29日、赤痢に似た症状で死亡する事例が相次いでいる事態に関して広島県衛生課から調査依頼を受け、草野信男助手、臨床医2名、細菌專門医計5名を広島に派道した。田宮は、東京帝大医学部長、伝研所長であると同時に、陸軍防疫研究室の嘱託だった。伝研調査班は、厳島の寺に安置されていた女性の遺体を解剖、 次に広島から30キロあまり離れた賀茂郡西条町(現・東広島市)の陸軍傷痍軍人西条療養事務所で3体ほどの被爆者の遺体を解剖し、他の医師が解剖した剖検材料とともに東京に持ち帰った。


分析の結果, 「広島における原子爆弾症の病理解剖(西条療養所の剖検例)」を文部省学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会に報告している。伝研調査班は、9月と10月にも広島で追加調査を行って70あまリの臨床例を調査している。 草野が戦後原水爆禁止運動に尽カしたからといって、田宮らの免責のための原爆調査に結果的に「貢献」したことを帳消しにできるだろうか。


　各調査団の軍医、医学者、科学者の多くは米軍の調査団にも協力した。米軍の調査団の中には、陸軍のスタッフォード・ウォーレン大佐、フリーデル中佐、海軍のシールズ・ウォーレン大佐のように、米国国内の放射能・放射線の影響を調べる人体実験に関係していた者が含まれていた。米側の医学者にとっても日本側の「特殊研究」の医学者の免罪が必要だった。徒に日本側の犯罪行為を追及すれば、自分の医療犯罪の発覚にも繁がる畏れがあった。「特殊研究」に従事してきた者どうし、戦勝国と敗戦国の違いを起えて研究成果を分かち合うために米軍側の医学者たちは日本の「特殊研究」者たちを許すことにしたのかもしれない。




千数百人の原爆調査
　笹本征男が日本学術会議原子爆弾災害調査報告書刊行委員会編『原子爆弾災害調査報告書』第1・第2分冊(1953年、日本学術振興会)や米罩の英文報告書から抽出して作成した名薄は、500人にも満たず、笹本自身も実際は、この数倍またはそれ以上の科学者が関わっているだろうと推定していた。文部省学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会の医学科会には、委員33名、研究員150名の他に、助手1500名がいたとされる。

　日米合同調査団への参加あるいは剖検材料の提供等、米軍の原爆調査に協力した日本人の名薄(笹本征男による)には、東京帝大医学部の都築正男、中泉正德、筧弘毅、熊取敏之の他に陸軍軍医学技の御園生圭輔、大橋成一、平井正民、井深健次、山科清といった医学者、軍医の名前も見える。
　宮川の恩師である東京帝大の中泉正徳教授も日米合同調査団、文部省学術研究会議原子爆弾災害調査研究特別委員会の医学科会委員として調査活動に参加した。

　東京帝大医学部出身で、中泉の門下、陸軍軍医学校X線料教室教官の御園生圭輔は、出張中の山形で8月6日の広島への原爆投下を知った。8月12日、御園生が東京に戻ると、陸軍省の第2次調査班員として、ローリッツェン検電器を携えた理研の木村一治、村地孝一らとともに、その日のうちに夜行列車で東京を出発し、広島に向かうことになった。

8月14日の朝に広島へ到着し、宇品の陸軍船舶練習部の駐屯する元大和紡績広島人絹工場に立ち寄った。元大和紡績広島人絹工場には、被爆直後から次第に重傷者が運ばれてきて、翌8月7日朝には収容者は数千人にも達していた。その後、調査班は、被爆者が収容されている似島の検疫所に出向き、ローリッツェン検電器を用いて人骨から相当量の放射能を確認した。陸軍軍医学校軍医の調査班は、医務局長に提出していた災害調査報告を9月1日付から「戦災再調査」と変更して原爆調査を継続し、8月末から9月中旬頃にかけて、東京帝大医学部関係者を加えた広島戦災再調査班を派遣し、原爆症後期障害の総合的調査を行なった。御園生も、11月21日まで調査を続けている。



　8月25日、宇品の元大和紡績広島人絹工場は「広島第一陸軍病院宇品分院」となった。9月9日、トーマス・ファーレル大将に加えて、スタッフォード・ウォーレン大佐らが、都築正男の案内で宇品分院を訪れた。
東京大学の第3内科(坂口内科)の熊取敏之医師は、この宇品分院で、原爆の医学的被害の調査にあたった。熊取は、東京帝国大学医学部医学科を卒業し、9月14日に設置された文部省の原子爆弾災害調査研究特別委員会の医学科会に参加していた。調査と分新結果は、熊取らによって、「放射線症恵者の熱、倦怠感および発症集計(広島市における調査)」他の3つの報告にまとめられている。戦後、御園生の後をついで就任した放射線医学総合研究所の所長を辞した後、熊取は、国会で当時のことを次のように回想している。
「被爆後ほぼ2カ月を経たときでありましたが、引き取り手のない白骨がところどころに散乱いたしまして、皮膚の出血性斑点を示す者とか火傷の痕跡のある者等、 一面の破壊像とともにいまだに目に焼きついております。」(1994年12月7日の参議院厚生委員会)

　
宇品分院では、東側の空地に3か所の焼き場を用意し、看護生徒数十人が担架で遺体を運び、衛生兵たちが亡くなった収容者の遺体を荼毘にふしていた。10月の分院の閉鎖までの間、軍医や医学者によって、約100体の死体解割が、分院の一室で行なわれた。米車は、内臓などのめぼしい剖検資料、診察記録等をすべて没収した。分院では、生存者の治療よりも解剖が優先される場面が多く、患者の介助・救援活動に従事したのは、多くは看護婦と衛生兵だった。


第5章放射線医学への「脚光」の下で

予研・ABCC体制

　1946年11月30日から翌月の初めにかけて、ABCCの人体実験医オースチン・ブルースら調査団が公職追放中の都築正男の案内で東京帝国大学付属病院を訪問した。その際、中泉正德が酵母菌や藻類に放射線を照射する戦前の実験結果について報告している。調査団と都築は、研究室の付いた專用列車で移動し、京都帝大、大阪帝大、呉市、広島市、広島赤十字病院、九州帝大、長崎市、長崎医科大学病院等を訪問し、12月22日に東京に戻っている。ブルースら調査団と都築は、12月26日、東京帝大伝研の田宮猛雄、27日には陸軍軍医学校防疫研究室元嘱託の緒方富雄とも面会している。 伝研所所長や防研の有力な元嘱託―「石井機関」の研究者と会うことによって、ABCCに協力する日本人側の研究者の人脈づくりを模索したものと考えられる。

　ブルースらABCCは、広島・長崎の被爆者に対する長期的な遺伝調査計画を立案し、その実行のために都築の継続的な協力を求めた。広島赤十字病院の一部を借り受け、ABCCが開設。これに対して、GHQは1947年3月24日付で、都築に対し、公職追放の6ヵ月猶予と原爆の医学的影響調査研究の継続を認める決定を下した。
1947年5月21日、GHQと日本政府は、東京帝大から伝染病研究所を切り離し、 これを国立予防衛生研究所(予研)として設立した。戦前の「特珠研究」を継続しながら、ABCCの調査研究にも対応する体制づくりが始まった。5月30日、シールズ・ウォーレン海軍軍医大佐らが広島市を訪問した後、6月3日と6日に、ABCCの遺伝計画に関して、予研関係者との会談が行われ、シールズ・ウォーレン、小林六造、小島三郎、公職追放中の都築正男らが出席した。シールズ・ウォーレンもまた米国国内での人体実験に関わってきた軍医だった。

　
７月1日、ABCCが正式発足した。予研とABCCの連携体制が構築されることが確実になると、GHQ民政局は、同年7月18日に、都築正男の公職追放除外を取り消す決定を出している。中泉正德は、都築にかわって、原爆症研究の権威になっていった。1948年1月、予研が正式にABCCの研究に参加した。2月3日には、予研原爆傷害部遺伝委員会とABCCの合同会議が東京都内で開かれ、日本側から小林六造、永井勇、前月に起きた帝銀事件の被害者の遺体解剖を行った医学者、古畑種基らとともに中泉も出席している。中泉が予研やABCCの関係者に認められていた証しだろう。

大学教授、政府組織の委員へ

宮川正は、1949年「科学朝日」8月号の皆川理らとの座談会「放射能とは何か」に国立東京第一病院の医師として登場し、放射線の医学的な利用等について説明している。国立病院の勤務医になったことは、731部隊時代の行動について「お咎めなし」のお墨付きが得られていた証しだろう。ちなみに同月号には、奇遇にも731部隊の支援者であった清野謙次が「日本人種の生い立ち」を寄稿している。宮川は、1953年に横浜医科大学の教授となり、やがて放射線治療の分野で名が知られるようになっていった。横浜医大の当時の学長、高木通磨は、東京帝大教授、伝染病研究所員、同仁会華北中央防疫処長などを歴任した人物だった。


同仁会は、731部隊と繋がりの深い宮川米次東大名誉教授(1959年死去)が副会長を務めていた医療機関だった。華北中央防疫処では発疹チフスのワクチン製造用のシラミの飼育箱を中国人労働者の皮膚に密着させ、吸血させたという報告が1943年発行の同仁会の刊行物に掲載されている。731部隊の関係者の戦友会である「精魂会」の名薄(日韓関係を記録する会編『資料・細菌戦』[1979年、晩聲社］を見ると、横浜医科大学時代以降の連絡先と思われる住所が掲載されている。宮川(正）と731部隊の関係者との繋がりは戦後もある時期まで、維持されたものと考えられる。



宮川は、戦後は主に放射線治療を専門としており、原爆症の研究には関与していなかった。恩師の中泉正徳は、単独講和条約が発効した後の1952年5月、都築正男とともに、日本学術会議に設置された「原子爆弾災害調査研究班」の世話人となっていた。第五福龍丸事件が起こると、宮川は、4月から5月にかけて横浜・川崎両港に入港した民間船の放射能汚染調査と、5月からの横決市内の上水道の放射性物質の測定を開始した。これが評価されたためか、宮川は、10月に厚生省に設置された「原爆被害対策に関する調査研究連絡協議会」の環境衛生部会の委員に任命されることになった。小林六造が副会長、小島三郎が「広島・長崎部会」 部会長という予防衛生研究所が重要ポストを占めるこの組織は、広島・長崎の被爆者の治療指針や放射性物質障害の有無に対する健康診断基準、放射性物質に対する許容度の考え方等を示すと同時に「原子力の平和利用」を是とする科学者・医学者の拠点のひとつになっていった。



第6章　原子力時代の「受忍」

原子力とともに

　1956年3月16日、宮川正は、恩師の中泉正徳が国連科学委員会に出かけている間、「原水爆実験に関する問題」を審議する衆議院外務委員会に参考人として出席した。
　宮川は、第五福龍丸の船員以外の日本人の被災について、第八順光丸等の乗組買が放射線障害と思われる症状で苦しんでいたにも関わらず、「これといって目立った放射性障害というものはおそらくなかっただろうと思います」と推論を展開している。宮川は、米国原子力委員会から発表されていた、4月20日以降8月末日までのエニウェトク環礁付近での原水爆実験に関しても、 「ビキニ程度あるいはそれ以下の実験であれば、おそらく今度の海産物も安全度以内のものでとどまるであろう」と楽観的な見解を示した。

　中泉正徳は、3月いっばいで東京大学医学部の教授を退官した。4月からは、入れ違いで、宮川が東大医学部放射線医学講座の主任教授となった。宮川は、5月16日、原子力委員会の「国立放射線医学総合研究所設立準備小委貝会」の5人の專門委員のひとりに任命された。宮川は、この年、原子力産業会議RI(ラジオアイソトープ)委貝、 日本放射性同位元素協会理事でもあった。


　宮川は、陸上で待機して航海前と帰還後に乗組員や船体等の放射線量を計測する要員のひとりとして、5月26日からスタートする俊鶻丸の第2次調査に参加した。俊鶻丸2次調査は、水産庁主導だった1954年の第1次調査と異なり、原子力委員会主導の調査になっていた。技術顧問団の団長は、原子力委員の藤岡由夫で、計測班顧問にも原子力研究所理事の木村健二郎が加わっていた。当時の『原子力委貝会月報』によれば、5月26日12時半から竹芝横橋で挙行された壮行式には、正力松太郎原子力委員会委貝長ら関係者が参列し、経済団体連合会出身の石川一郎原子力委員のリードによる万歳三唱もあった。原子力委員会の正力委員長の「はしがき」のある「昭和31年版　原子力白書」には、俊鶻丸の第2次調査について、「核爆発影響の調査研究は今後の原子力平和利用に伴う放射線障害防止に資するところ少なからず」との見地から準備が進められたという記述がある。

　宮川は、１９５６年に日本学術会議原子力問題委員会の放射線影響調査特別委員会委員に選ばれたのに続いて、翌年５月２５日には、原子力委員会の放射能調査專門部会(部会長・都築正男)委員にも任命された。宮川は、１９５８年９月１日、ジュネーブで開かれた第２回原子力平和利用国際会議にもアイソトープ・生物学関連の、ふたつのグループの貴任者のひとりとして出席している。
　７３１部隊関係者のなかで、原子力行政にこれほどまでに、食い込んだ者は、宮川以外には見当たらなぃ。そうした意味で宮川は部隊の元関係者の中では特異な存在だった。宮川は、その後、医用アイソトープや医用原子炉の活用に突きすすんでいったが、発電用の原子炉に対しては、意外にも核実験と本質的には同じものとして懐疑的だった。


　1957年「中央公論」７月号の中島健蔵らとの座談会「死の灰のゆくえ」では、原子力エネルギー利用と核実験を比較して宮川は、次のように述べている。
「(原子力エネルギー利用は)核爆発実験を一時に行うのを徐々に行うわけですが、フィッション・プロダクト(引用者注=「核分裂生成物」) ということに関してはやはり同じです」「核爆発実験だからこそ、こんなに汚染されてはいけないというけれども、これがもし発電とかその他の平和利用ということであれば、あるいは文句がいえないかもしれない。けれども障害の面においては同じなんです」


「受忍」論の追認

陸軍軍医として広島の原爆調査にあたった御園生圭輔は、戦後、長らく結核予防会の保生園の責任者を務めていた。御園生の上司だった隈部英雄(当時、結核予防会專務理事)が、1955年5月30日、都築正男とともに、英、仏、ソなビ9ヵ国の医学者と協力して、放射線影響国際学術懇談会を、東京、大阪、広島、長崎で開催したこともあったが、御園生はこの会議で活躍した形跡がなぃ。 中泉正德の門下生という共通のコネクションがあったのだろうか、 1957年には、宮川正が「総論」を書き、「肺臓」の項目を御圍生主輔が書いた論集『X線診断学」(文光堂書店)も出版されているが、御園生は宮川のように、1950年代の原子力の平和利用ブームに乗って原子力行政に関わることはしなかった。


　御園生は、1967年から1978年まで国立放射線医学総合研究所(放医研)所長を務めた。御圍生は、放医研所長になると、宮川らとともに政府と原子力委貝会の方針を追認する有識者としての役割を果たすようになった。1969年5月、原子力委員会は、「サイクロトロンによる中性子線医用懇談会」を設置したが、メンバーには御園生の他、広島・長崎の原爆調査にも参加した筧弘毅、山崎文男と並んで、宮川の名前もあった。

御園生（みそのう）は、放射線医学総合研究所所長5年目の1971年11月10日、衆議院科学技術振興対策特別委貝会で、国立予防衛生研究所の柳沢謙(陸軍軍医学校防疫研究所元囑託)所長とともに、広島県選出の大原亨議員(日本社会党)のABCCの調査研究活動に関する質問に次のように答弁している。

大原：ABCCの調査研究活動の中で、たとえば広島、長崎の市民だけではなしに、全国的にいろいろな問題が提起されました。市民がモルモットになっておるのではないか、あるいは米国の原子力戦争のいわゆる軍事利用の側面をになっておるのではないか......

柳沢：ABCCと予研とのこの研究は、先ほどモルモットがわりとかとおっしゃいましたけれビも、東西古今、これ以後あってはならない実験でー実験といえば実験で、落とされたわけですから、ありますので、これはしっかりとひとつやってやってくれ。そしてまた、発表された研究については非常に高く各国が評価しているということも、私はいろいろな外人から聞いておる次第であります。

大原：私は放医研の所長にお伺いしたいのは、いまお話があリましたABCCの今日までの研究の結果についての評価ですね、これについて放医研はどのような評価をされているか、お考えを持たれるか、端的にお伺いしたい。

御園生：ABCCがいままでなさいました研究調査結果というものは、これはもちろん原爆被爆者の医療という点で非常に有効な役割りを果たしておリますけれども、それ以外に原子力の平和利用という上から考えまして、人間についての貴重なデータという意味から申しまして、われわれのやっておりますいろんな研究あるいはその他の研究所や大学で行なっております研究を人間について評価しようとする場合には、このABCCの従来の研究調査結果というものは非常に大きな役割りを持っておりまして、そういう意味でわれわれはABCCの業績を非常に高く評価しております。

柳沢の狼狽と御園生の柳沢への配慮の意図が窺える。


　ところで、御園生の恩師である中泉正德がABCCの準所長として活動したのは、1956年から1964年にかけてのことだった。中泉を知るシーモア・ ジャブロンは、1991年に次のように回想している。
「日本人放射線科医の長老であった中泉正徳氏は、ABCCと日本の放射線学界との関係を円滑にすることができた。」(放射線影響研究所公式ウェブサイト内)


　1979年5月18日、御園生は、厚相の諮問機関である原爆被爆者対策基本問題懇談会の委員の7人のひとりに選ばれた。当時、御園生は、1974年から原爆被爆者医療審議会長でもあった。1980年12月11日、答申が出されたが、戦争という「非常事態」下では、その被害について国民には等しく受忍する義務があるとしていた。原爆の後遺障害の特殊性を指摘しながらも被爆者への援護は「国民的合意を得られる公正要当な範囲」に制限していた。原爆の後遺症被害の特殊性の指摘はあったものの、内部被曝による被害は軽視された。


　御園生が原子力安全委員会委員長在任中の1986年5月28日付で、原子力安全委員会の下部機関「ソ連原子力発電所事故調査特別委員会」が発表した「調査報告書」では、「チェルノブイリ事故と同様な事態になることは極めて考え難いとの結論に達した」と日本の原発の安全性を強調し、「我が国の防災対策の枠組みを変更すべき必要性は見出されないとの結論を得た」と対策の見直しは、不要であるとされていた。
　


　1988年4月、御園生の後を継いで放医研所長となっていた熊取敏之は、「チェルノブイリ原発事故被曝者の放射線障害―実態と治療」(『日本臨床』46巻・4号)という報告を書き、事故被災者、周辺住民の疫学調査が「人における放射線影響に関し、極めて貴重なデータを提供し、将来の原子力開発に大きな貢献をなすものと思う」と、疫学調査の目的が被災者の治療のためではなく原子力開発の発展のためであるとも受け止められかねない発言をした。第五福龍丸事件で乗組員の治療に尽力した熊取も御圍生と同様に原子力産業の守護神のひとりになってしまっていた。

エピローグ

広島・長崎の原爆調査や第五福龍丸事件以降の乗組貝の診断や放射能調査に加わった人々のほとんどが鬼籍に入った。
　中泉正徳は、ABCC準所長を辞した後、原爆小頭症の研究班を率いて、救済に繋がる解明を行い、1977年に亡くなった。御園生圭輔は、阪神淡路大震災が起きた1995年に82歳で亡くなった。
御園生は、広島第一陸軍病院宇品分院の様子を写した写真帳を大切に保存していた。被爆者手帳をあえて申請しなかったという。

熊取敏之は、2004年に亡くなった。第五福龍丸事件30周年を特集した、アイソトープ協会の1984年の会報に当時の回想を寄稿した熊取は、米国側の乗組員に対する過酷な検査の申し入れに対して、患者の意思を尊重した結果、最終的に拒否したことや、久保山無線長が米軍によって撃沈されることを怖れ、核実験による被災を全く打電しなかったことを書き残している。熊取も、若い頃の初心だけは忘れていなかったのだろう。チェルノブイリ事故からの教訓として、熊取は、「大事故の潜在的可能性がある限り」「医療に関わる者は真剣に事故対策を考えることを強調したい」(『日本臨床」46巻・4号、1988年4月、前掲論文)と警告もしていた。


　中泉らも関与した原爆症調査研究協議会は、第五福龍丸事件以前の1954年2月の段階で「原子爆弾後障害症治療指針」を策定しており、俗にいう「ブラブラ病」を「慢性原子爆弾症」として位置づけ、「慢性原子爆弾症の人々に、何らかの異常を認めた場合には、たとえ対症的の処置だけでも、これを施して善処するのが臨床医学の責務ではあるまいか」(1954年8月、日本医師会雑誌第34巻第12号)としていた。この指針は、その後改訂を重ね、近年の原爆症認定訴訟のよリどころにもなっており、1958年8月13日の厚生省公衆衛生局長通知「原子爆弾後障害症治療指針について」の叩き台にもなったが、その後、政府はこの治療指針を闇に葬ろうとした。
　

　日本の原爆影響研究、放射線影響研究は、1950年代の半ばまで先進的な役割を果たしたが、やがて米国優位の研究体制と原子力産業への迎合によって歪められ、被爆者と国民への「受忍」の押しつけに加担してしまった。この負の歴史は、原子力関係労働者の被曝死の「隠蔽」や、今日の福島原発事故の被災者への「受忍」強制へと繋がっている。こうした事実と向き合った真摯な反省を抜きにして、「ヒロシマ・ナガサキの経験をフクシマへ」のスローガンを掲げても空しいだけだ。

　参照文献・サイト一覧(本文中に出典を明記したものは原則的に除く)
『昭和31年版原子力白書』(1954年、原子力委員会)
『原子力年鑑1957年版』(1957年、日本原子力産業会議)
第五福龍丸平和協会編『ビキニ水爆被災資料集』(1976年、東京大学出版会)
日韓関係を記録する会編『資料・細菌戦』(1979年、晩聲社)
広島原爆障害対策協議会編『第20回原子爆弾後障害研究会講演集』(1980年、広島原爆障害対策協議会)
三宅泰雄『かえれビキニへー原本爆葉止運動の原点を考える』
(1984年、水曜社)
川名英之『ドキュメント　日本の公害　第4巻　足尾・水俣・ビキニ』
(1989年、緑風出版)
核戦争防止・核兵器廃絶を訴える京都医師の会編『医師たちのヒ口シマ―原爆災害調査の記録』(1991年、機関紙共同出版)
中川保雄『放射線被曝の歴史』(1991年、技術と人間)
秦郁彦編『日本陸海軍総合事典」(1991年、東京大学出版会)
笹本征男『米軍占領下の原爆調査―原爆加害国になった日本』
(1995年、新幹社)
『金沢大学50年史　通史編』(2001年、金沢大学創立50周年記念事業後援会)
岩垂弘『「核」に立ち向かった人びと』(2005年、日本図書センター)
古畑徹「731部隊と金沢」(2006年12月16日、金沢大学サテライトプラザにおけるミニ講演、金沢大学学術情報リポジトリKURA)
科学技術庁原子力局『原子力委員会月報」各巻一覧
(内閣府原子力委頁会ウェブサイト内)
ヒロシマ平和メディアセンターウェプサイト(申国新聞社)
国会会議録検索システム(国立国会図書館) 　　　　　　　　　　以上