「想定外」 と日本の統治—ヒロシマからフクシマへ—

◉ 特集 ： 「想定外」 と日本の統治—ヒロシマからフクシマへ—
ヒロシマからフクシマへ
小路田泰直
　ヒロシマ・ナガサキの経験は、一般の予想に反し、この国の支配層、とりわけ核物理学者たちの脳裏に、反核・平和の志向を植え付けなかった。むしろ彼らの原子力開発への意欲をかき立てた。そしてそのかき立てられた原子力開発への意欲が、やがて1954年3月2日の、中曽根康弘による原子力予算23,500万円の緊急提案をきっかけに噴出した。それが今日にいたる、この国の旺盛な、平和利用に名を借りた原子力開発＝原子力発電所設置へとつながったのである。
　だからこの国の原子力開発の裏には、戦前以来の核兵器開発の伝統が息づいている。「ヒロシマ・ナガサキへのリベンジ」 の思いが横たわっている。
　そしてそれが今回のフクシマの事故につながったのではないかと、私は予想する。 その予想を裏付けるために本稿は書かれる。


1945年８月6日広島に原爆が投下された時、日本の原子力の父仁科芳雄は部下（玉木英彦）に次のように言いおいて、調査のため広島に飛んだ。
　今度のトルーマン声明が事実とすれば吾々「ニ」号研究の関係者は文字通り腹を切る時が来たと思ふ。その時期については広島から帰って話をするから、 それ迄東京で待機して居って呉れ給へ。そしてトルーマン声明は従来の大統領声明の数字が事実であった様に事実であるらしく思はれる。それは広島へ明日着いて見れば真偽一目瞭然であらう。そして参謀本部へ到着した今迄のトルーマンの報告は声明を裏書きする様である。

　残念乍ら此問題に関してはどうも小生の第六感の教へた所が正しかったらしい。要するにこれが事実とすればトルーマンの声明する通り、米英の研究者は日本の研究者即ち理研の49号館の研究者に対して大勝利を得たのである。これは結局に於て米英の研究者の人格が49号館の研究者の人格を凌駕してゐるといふことに尽きる。
　万事は広島から帰って話をしよう。それ迄に理論上の問題を検討して置いて呉れ給へ。「普通の水の代りに重水を使ふとしたら、ウランの濃縮度はどの位で済むか、又そのウランの量は如何？」［★1］
仁科は原爆開発においてアメリカに遅れをとったことを、「米英の研究者の人格が49号館の研究者の人格を凌駕し」た証と捉えていた。ではなぜそう捉えたのか、『仁科芳雄往復書簡集』をみれば一目瞭然だが、仁科らもまた戦争中原爆開発にうちこんできたからである［★2］。

しかも彼は、日本の原爆開発が、基礎研究軽視の雰囲気の中で進められたことに強い憤りをもっていた。1942年の技術院設置に関し、それが航空に偏ることに対して「現下の物的並に人的資材の払底して居る時には重点主義で行かねばならないでしょうから、航空技術院も致し方ないでしょう。然しこれは当座の間に合せであって、これで10年も20年も続けて行ったら却って航空も進歩する基礎が失はれ、何時迄たっても外国の模倣の域を脱しないと思ひます。」［★3］と警告を発していたのはそのためであった。　　　　　　　　　　　　　　　
　だからなおさら、原爆投下の報に接したとき、それを自分たち日本の科学者の全人格的敗北と受け止めたのである。原爆開発は応用工学の成果ではなく、基礎研究の成果だったからである。

　ただこの彼が言いおいた言葉の中で重要なのは実は下線を施した部分である。彼は原爆投下の報に接し、「切腹」の覚悟にまで言及しておきながら、他方で原爆開発（ウラン濃縮）の継続を指示していたのである。そしてその姿勢は8月15日を挟んでも変わらなかった。1946年５月1日付の、アメリカ陸軍省の軍事諜報局長代理E.G. エドワーズ発、アメリカ太平洋陸軍総司令官（サンフランシスコ）宛の次の機密文書には、そのことが明確に示されていた。
陸軍省 軍事諜報局 ワシントン
MID906
主題：日本の核物理研究
アメリカ太平洋陸軍総司令官宛 APO500
サンフランシスコ郵便局長気付
１．仁科芳雄（理化学研究所、東京本郷駒込上富士前町31）から菊池正士（大阪帝国大学、大阪北区中之島）に郵送された1946年3月15日付の書簡がCIS-GHQ１．太平洋陸軍前線司令部、民間検閲部APO500により途中で抜き取られた。筆者は次のように述べている。
「1945年8月31日、学術研究会議会長はわれわれ研究班に研究中止を命令した。しかし他日、彼は、われらの研究続行に異議はなく、1945年度予算を次のように配分したと報告した。」
彼らはまた、サイクロトロンおよびファン・デ・グラフ型加速器の建設、ウランの核分裂の研究とその応用、 および同位体の濃縮と分離の計画の明細を示している。
２．参加人員および実験の状態を含めこれら計画の通報を求める。
（以下略）
軍事諜報局長に代わり
E.G.Edwards中佐 GSC［★4］
普通にいえば懲りない面々というべきか、仁科は1945年８月末になってもまだ 「サイクロトロンおよびファン・デ・グラフ型加速器の建設、ウランの核分裂の研究とその応用、および同位体の濃縮と分離の計画」への予算獲得を諦めていなかったのである。その意図を、「ニ」号研究以来の盟友、大阪帝国大学の菊池正士にもらした手紙が、アメリカ軍によって抜き取られていたのである。



　アメリカ軍によるサイクロトロン（加速器）の破壊に抗議して、仁科がいかに熱っぽく、連合国軍最高司令官D．マッカーサーに「サイクロトロンは原子爆弾の製造には全く関係ありません。十分な量のウランさえあればサイクロトロンなしで何個でも原子爆弾を造ることができます。しかし十分なウランがなければ、たとえ多くのサイクロトロンをもっていても1個の原子爆弾も製造することはできません。（中略）私たちのサイクロトロンは原子爆弾製造と何の関わりももったことがありません」。我々のサイクロトロンは「生物の世界を支配する自然法則を発見し、農学、林学、水産学、医学のしっかりとした基礎と発展を創出するための」 ［★5］ものだと力説してみせても、それが偽りであることは明らかであった。アメリカ軍もそのことは熟知していた。それがこの史料からわかる。だからGHQの判断を飛び越えて、アメリカ本国の判断で、理研と阪大のサイクロトロンは破壊されたのである。朝永振一郎をはじめ「ニ」号研究に携わった多くの関係者が、仁科はより大型のサイクロトロンをつくることには熱心であっても、できたサイクロトロンを使って「生物の世界を支配する自然法則を発見」するための研究を行うことにはさほど熱心でなかったと証言していることは、そのことを裏付けている［★6］。




　しかしアメリカは仁科の虚偽をあえて暴こうとはしなかった。表面上は、 それを聞き入れるかのような姿勢さえ示した。アメリカ軍によるサイクロトロンの破壊（海中投棄）は科学への冒涜だといった世論を、アメリカ国内で盛り上げたりしたのも、その姿勢の現れだったのかもしれない。ではアメリカはなぜ仁科に対して寛大だったのか。次の、GHQ経済科学局科学技術課次長H.C.ケリーが、経済科学局長W.F.マーカットに宛て送った1948年9月3日付の報告書が、その疑問に答えてくれる。


主題：合衆国による日本科学者の利用
１．貴方の1946年3月の口頭による要請にこたえ合衆国による日本科学者の利用の可能性を調べた。
２.日本は理論科学に優れた指導者をもっている。実験科学では、仁科や菊池といった2、3の例外を除けば、むしろ弱い。理論科学者たちは、理論原子核物理学の分野で際立った寄与をしてきた。Oppenheimer博士のような最良の助言者によれば、核理論の発展において彼らは合衆国とほとんど肩を並べている。実験核物理学における彼らの寄与はほとんど無視できるほど小さい。
３．日本の科学者が合衆国に行くとすれば、学者として、安全に責任をもつ民間の機関をスポンサーとして行くべきであり、ドイツの場合のように彼らを輸入すべきではない。ドイツ科学者の輸入による—アメリカの科学者自身にさえよる—負の宣伝効果を見れば、われわれの方法がより実際的なものであることが分かる。
４．合衆国に行くべき最初の科学者の一人は京都帝国大学の教授、湯川博士である。彼は中間子理論の発案者であり、Oppenheimerによって世界の最も優れた理論物理学者10人の中に数えられている。湯川博士は、プリンストンの高等研究所の任用を受け9月2日に発った。この計画は、極東委員会の議論のため、早めることはできなかった。
５．貴方の承認があれば、同じ路線が将来もとられるであろう。傑出した日本科学者は、非友好的な国々よりもアメリカに向かうよう、あらゆる手段で奨励されるであろう。［★7］



　アメリカは早い段階から、少なくとも1946年3月以前の段階から—ということは事実上終戦直後から—、戦争中に長足の進歩をとげた日本の原子力研究を、破壊するのではなく、利用しようとしていたのである。それは731部隊の細菌兵器技術を利用しようとしたのと、動機において同じであった。GHQ経済科学局に核物理学の専門家H.C.ケリーとG.W.フォックスを派遣した（1946年1月来日）のも、そのためであった。吉川秀夫によるケリーの伝記『科学は国境を越えて』（三田出版会、1987年）は、ケリーが来日に際して、軍関係者から「『われわれは日本がわれわれの計画について、 どのくらい知っているかということも知りたいのだ』と、まるで諜報部員みたいなこと」［★8］を言われたことを、ケリー自身の回想をもとに記している。しかし1948年秋までは、アメリカもその計画を表立って実行に移すわけにはいかなかった。「極東委員会の議論のため、早めることはできなかった」からである。


ソ連も入る極東委員会は、日本の核開発に終始否定的だった。1947年1月30日には「日本人が現在原子力の分野において研究を行ない、または原子力を開発もしくは利用することを許されるべきではないと考える」との決定を下し、「核分裂性核種の生産を目的とするすべての研究または開発」 「化学元素の天然同位体混合物より核分裂性の同位体を分離または濃縮することを目的とするすべての研究または開発」を禁止した。さらには 「医療用ラジウムの如き許可された目的をもつ…放射性物質の採掘、処理および精製」でさえ、連合軍最高司令官の監督下におくことを条件とした［★9］。この極東委員会の姿勢を、アメリカもはばからなくてはならなかったからである。だから冷戦が激化し始め、そのはばかりが必要なくなるまで、アメリカは、日本の学術研究体制の刷新運動—その帰結が1949年1月の日本学術会議の結成—の中心に仁科を据えるなど、仁科らの研究チームを雲散霧消させないよう意を用いなくてはならなかったのである。 だからアメリカは仁科に寛容だったのである。





しかし冷戦が激化し始めると状況は一変した。アメリカは公然と日本の原子力技術の利用に乗り出してきたのである。その証となるのが上記の、マーカット宛ケリー書簡であった。確かに、書かれてあるようにアメリカは、湯川秀樹をはじめ多くの核物理学者をアメリカに招聘し、恵まれた研究環境を与え、彼らをアメリカの核開発に、直接・間接に巻き込んでいった。 その招聘された核物理学者の中には、長岡半太郎の5男で、やがて日本の核戦略の決定に重要な役割をはたす嵯峨根遼吉などもいた。仁科も、短期間であるが、1950年3月3日から4月6日まで、アメリカ科学アカデミーの招きでアメリカ各地の原子力施設を訪問している。

　そしてこのアメリカの働きかけに、仁科らは積極的に応えたのである。もしそうでなければ、「世界で唯一の被爆国」の知的リーダーに、次のような発言（1949年6月読売科学講演会において）は生まれない。世界平和は「更に威力の大きな原子爆弾」（実際には水爆）の恐怖によってしか実現できないとの発言である。


　次に第二の方法は科学技術の進歩に全力をつくすことである。前述の通り科学は真理探究という人の本能の現れであるから、これを抑制することは不可能である。勿論科学の成果を武器に応用することは、科学者の良心的努力によつてある程度は防ぎ得るであろうからそれを実行することは必要である。然し、前述の通り今日の国際情勢から推して、そんな方法のみによつて科学の成果を戦争に利用させぬようにすることは不可能であろう。


そこで考えられることは、寧ろ科学の画期的進歩により、更に威力の大きな原子爆弾またはこれに匹敵する武器をつくり、若し戦争が起つた場合には、広島、 長崎とは桁違いの大きな被害を生ずることを世界に周知させるのである。勿論それはわが国で実現させ得ないのはいうまでもないことである。
今日原子爆弾をつくることが国際間で競争となった観があるのは原子爆弾の被害を十分認識していない人が多いためである。




　若し世界各国が多くの人を広島及び長崎に送り、惨害の現状を目のあたり見聞させておつたならば恐らく、 平和を望む声は現在よりも遥かに強まったに相違ない。
　若し現在よりも比較にならぬ強力な原子爆弾ができたことを世界の民衆が熟知し、且つその威力を示す実験を見たならば、戦争廃棄の声は一斉に昂まるであろう。 ［★10］

　しかもこれは、「思想により戦争を地球上から追放すること」「人の心底に「戦争は罪悪である」という観念を堅く植えつける」こと（「第一の方法」［★11］）は本質的に不可能だという認識の上に放たれた言葉だった。
　1950年11月11日、当時はアイオワ州立農工科大学にいたG.W.フォックスから仁科芳雄宛に、次のような書簡が送られているが、この書簡は逆に、仁科からフォックス宛の「いまアメリカで弾みをつけつつある再軍備プログラム」への積極的協力の申し出の存在を窺わせる。
　当然「再軍備プログラム」とは、冷戦と朝鮮戦争の勃発を機に始まった水爆開発のことを意味していた。


私たちはいま非常に忙しくしています。しかし純粋研究から、いまアメリカで弾みをつけつつある再軍備プログラムに直接結びついた研究にはまだ転換されていません。朝鮮での事態の転換は本当に悲しいものです。 お手紙をいただいた頃から、一般的な戦争ではないにしても、疑いもなくより大きな混乱を惹き起こす方向に事態は向かっています。朝鮮の偶発的な事件に赤い中国がはっきりと軍隊を投じた現在、次の数週間のうちに情況がどう変わるか誰にも分かりません。責任のありかを言うことは困難ですが、すべての面倒なことの背後にはロシアがいることは確かです。1950年にロシアで造られ、捕獲された爆弾が国連の開催期間中に展示されましたが、ロシアはそれに何らかの接触をしたこともないし、どこで造られたかも知らないと言っています。このような嘘は、われわれも理解を超えていますし、情況を大変難しいものにします。

とうとう占領が、ある意味では、日本の軍隊の核を造りつつあるということに注目しています。7万5千人の警察隊が形成過程にあります。専門的には警察予備隊と呼ばれていますが、もし戦争が起きたら自分自身を守れるように明らかに日本は再軍備をスタートさせました。私たちは日本とアメリカの関係がどうあるべきかをしばしば議論しました。世界的な事件の悪い方向への転換は私たちを決定的に結びつけると思います。共産主義が世界中に蔓延するとき、日本人のような国民を武装解除することは馬鹿げています。［★12］
　仁科らは確かにアメリカの呼びかけに応えたのである。


　では、アメリカの核の傘のもと日本独自には何をどうしようと、仁科は考えたのだろうか。上記史料に「勿論それはわが国で実現させ得ないのはいうまでもないことである」とあるように、日本がアメリカ同様の水爆保有国になろうとは、当然考えていなかった。ソ連の原爆実験成功のニュースに接するや、生まれたばかりの日本学術会議をうながして（1949年10月の第4回総会）、「日本学術会議は、平和を熱愛する。原子爆弾の被害を目撃したわれわれ科学者は、国際情勢の現状にかんがみ、原子力に対する有効な国際管理の確立を要請する」［★13］ との「原子力に対する国際管理の確立の要請」を出させたように、アメリカの核の傘の下、原子力の国際管理を実現し、そのもとでの原子力の平和利用に徹しようとしていた。当然、原子炉を稼働させれば必ずプルトニウムが蓄積される。核保有国になるのではなく、潜在的核保有国になろうとしていたのである。


　ではそれは仁科一人の孤立した考え方だったのだろうか。当然、日本独立時の宰相吉田茂の考え方でもあった。
　仁科と吉田の、並々ならぬ親交の深さから想像するとそうなる。仁科の長年の部下玉木英彦は、後に「1950年の夏のある日、吉田首相が箱根に先生を招いて二人きりで懇談したいといってきたことがあった」［★14］と思い出を語っているが、仁科と吉田の関係は、何か重大なことがおこると、それについて二人だけで議する間柄だったのである。
　そして1954年3月2日に原子力予算23,500万円を国会に上程し、この国の原子力開発に道を開いた、中曽根康弘にも受け継がれた考え方であった。



　それは、中曽根が、原子力予算提出にあたって、次の如く、当時サンフランシスコにいた嵯峨根遼吉から強い影響をうけたと述べていることからも想像できる。　
　嵯峨根といえば、先にも述べたように、仁科が湯川とともにアメリカに送り込んだ、若き核物理学研究者の一人だったからである。その発言には、仁科の思いが乗り移っていたはずだからである。


　アイゼンハワーが「アトム・フォー・ピース」といい出してアメリカに原子力産業会議ができて、軍用から民間の平和利用に移行するときでした。それで、これはたいへんだ、日本も早くやらないとたいへんなことになるぞ、とサンフランシスコに戻って、バークレーのローレンス研究所にいた理化学研究所の嵯峨根遼吉博士に領事公邸にきてもらって2時間ぐらい話を聞きました。嵯峨根さんはひじょうにいい助言をしてくれました。一つは、「国家としての長期的展望に立った国策を確立しなさい。それには法律をつくって、予算を付けるというしっかりしたものにしないと、ろくな学者が集まってこない」と。それから、一流の学者を集めるにはどうしたらいいかとか、そういう話を聞いて帰ってきました。［★15］


かくて中曽根が1954年3月2日、原子力予算23,500万円を国会に緊急上程したとき、仁科のめざした、アメリカの核（水爆）の傘の下、原子力の平和利用を通じた潜在的核保有国化をめざすという考え方は日本の国是となったのである。
しかもその1954年3月2日という日は、1953年12月8日、国連においてアイゼンハワーアメリカ大統領が、原子力の平和利用と国際管理をめざすAtom for the peace演説を行った直後であり、何よりもアメリカが南太平洋ビキニ環礁において初の実用水爆実験に成功した1954年3月1日の翌日であった。仁科の考え方の国是化を内外に宣するのに、最もふさわしい日だったのである。
　

ではなぜ吉田や中曽根ら、戦後日本の政治的リーダーたちは、仁科の考える核戦略を受け入れたのだろうか。
　次の中曽根の回顧が参考になる。
…政府も経済企画庁の中に原子力担当課を設置して、翌55年8月にジュネーブで国連の第1回原子力平和利用国際会議が開かれたときにも代表団を送ることができました。駒形作次博士をトップに代表団を組んで、私や前田正男、志村茂治、松前重義さんが顧問となっていっしょに行きました。…
しかも、その4人というのは、当時の四大政党から一人ずつ出ているわけですからね。
そう、志村茂治君は社会党左派、松前重義さんは右派、前田正男君は自由党でした。全員が賛成したのですね。みんな賛成しました。…
つまり、 社会党左派まで賛成したということですか。
もちろん、成田君も勝間田君もそうですが志村茂治君が主導してくれていましたから。それで、まず原子力基本法が問題になりました。社会党が「平和と公開、民主、自主の原則を入れろ」 というわけですよ。それで「平和利用はもちろんだが、民主とか自主というのはどういう意味だ、公開はどの程度か、産業秘密もある」 といろいろ議論しました。
（中略）
私が原子力問題であれだけ思い切ってやれたのは後援者がいたからですよ。 一人は三木武吉さん、あの人はやはり先端を行く人でした。原子力にひじょうに関心を持っていて、「中曽根君、思い切ってやれ」と支援してくれましたね。私は副幹事長でしたから、三木さんとはしょっちゅう顔を合わせていたんですが、会うたびに激励されました。［★16］


　彼らにとって当時、何をおいても解決しなくてはならなかったのは、国論を二分していた、〈再軍備・改憲〉論と〈非武装中立・護憲〉論の対立を止揚し、独立国日本の安定した政治基盤を形作ることであった。そのためには、社会党のいう〈非武装中立・護憲〉論を許容してもなお国家が崩壊しない、国防上の保障をつくりあげる必要があった。その国防上の保障が、実は原子力の平和利用と、それによる潜在的核保有国化であったのである。平和利用であれば社会党のいう〈非武装中立・護憲〉論とも矛盾しないし、中曽根が回顧しているように社会党からも積極的な支持がえられる。しかもそれが実現できれば、本格的な再軍備に今すぐ着手しなくてもすむ。それを—国民の戦争体験の傷も癒える—将来の課題に先送りすることもできるからである。だから、多分、吉田や中曽根は仁科の発想にとびついたのである。

　だからであろう、中曽根にとって、原子力予算の提案を機に原子力の平和利用体制を構築することと、自由党と民主党の合同（自由民主党の結成）を進め、さらにその延長上に自由民主党と日本社会党の二大政党体制（1955年体制）を実現することは、実はコインの裏表の関係にある仕事だったのである。歴史家伊藤隆の「日本民主党では副幹事長にされていますが、これはどういう役目なんですか」との質問に、中曽根が「三木武吉さんが私を副幹事長にしたんです。 私は別に運動もしなかった。要するに、三木さんが保守合同をやろうというのに対して、私は私なりに持論をぶつけていたわけです。それを見て、三木さんは「あいつは面白いやつだ。あれを使え」と考えたんだと思います。…とにかく副幹事長になったことは、原子力政策を推進する上でたいへんプラスになりました。 そういう意図もあって、三木さんは私を副幹事長にしたのではないか、そして、 その三木さんに知恵を付けたのは岩淵辰雄さんではなかったかと思います。」 ［★17］と答えているのは、そのことを裏付けている。
　以上、戦後日本の原子力開発は、その成立の経緯からいって、明らかに戦前日本の原爆開発の流れを汲み、裏声で語られる安全保障政策としての側面をもっていた。


　
　しかし、裏声で語られる安全保障政策に、人を説得するだけの正当性は生まれない。だから、原子炉や原子力発電所の建設は、各地で住民の激しい反対運動に遭い、それにあうや、たちまちそれを突き破ることが容易でない袋小路に陥ってしまったのである。1956年9月の原子力委員会において決定された「原子力開発利用長期計画」に基づき建設が予定された「関西研究用原子炉」（現京都大学研究用原子炉）の場合も、同じであった。湯川秀樹 （京大） ら推進派の必死の説得にもかかわらず、建設案はことごとく、予定地住民の反対にあい、葬り去られていった。宇治市案、高槻市案、交野市案、四条畷市案が、浮上しては消えていった。


　ではこうした現実を前に、原子力（原発）開発推進派は、いかなる対処法をとったのだろうか。「関西研究用原子炉」の場合を例にとると、二つの方法をとった。
　一つは、「関西研究用原子炉」推進派の中心人物、大阪大学の伏見康治が「四条畷で討死してから私は大阪府の役人や大学の事務局に話を任せていたのでは到底だめだと考え、京大の物理の教授である四手井綱彦氏と特に色々と善後策を相談した。この方は、いわゆる民主団体に接触のある方で、私の考え方は民主団体の援助を受けようというのである。




この考えを煮つめていって、 まず門上登志夫という人物を仲介役として働いて頂くことにして、お願いに参上したものである。」［★18］と後に回顧しているように、いわゆる 「民主団体」の影響力を味方にとりいれるという方法であった。そもそも、原子力の平和利用による潜在的核保有国化というのは、〈再軍備・改憲〉派と〈非武装中立・護憲〉派の対立を止揚し、独立の土台となる政治的安定をつくりだすための方策であった。客観的には、そのことへの自覚を、ともすれば反対運動の中心に立ちがちな 「民主団体」 の幹部たちに促すという方法であった。そして 「関西研究用原子炉」の場合において、その方法は功を奏した。1960年４月11日には、学界、財界、「民主団体」、大阪府の4者からなる「大学研究用原子炉設置協議会」が設置され、以後、同協議会が用地さがしの中心にすわったからであった。［★19］


　そしてもう一つは、立地自治体の貧困・困難をみすかし、利益誘導をテコに立地促進をはかるという方法であった。国鉄（現 JR） 阪和線熊取駅に快速電車を止めることを条件に、市町村合併をめぐり当時町内が貝塚派と泉佐野派に激しく引き裂かれていた大阪府泉南郡熊取町に、最後は立地を決めたのである。
しかしこうしたやり方には当然副作用が伴った。その結果、原子炉や原発の立地に、科学的で客観的な安全基準がいらなくなってしまったからである。「大学が、原子炉を設置するという観点より、どのような技術的考慮をすれば、地元住民が問題としている点について、その納得を得られるかという事等を配慮しながら精密な調査を行う」［★20］ことが立地の前に行なう「精密調査」の中身になってしまった。所詮は原子力に対しては素人にすぎない住民の主観的「納得」が、最大の安全基準になってしまったからである。
　かくて、「想定外」が想定されない、根拠なき安全神話が生まれ、それが一人歩きする土壌が生まれたのである。

■註
★1—玉木英彦宛書簡（1945年8月7日）中根良平・仁科雄一郎・
04
仁科浩二郎・矢崎裕二・江沢洋編 『仁科芳雄往復書簡集』 III、みすず書房、2007年、1142頁。
★2—仁科は1942年6月には海軍技術研究所（中佐伊藤庸二）から、1943年7月には陸軍航空本部から依頼を受けて、 核兵器開発に取り組んでいる。 そして後者の依頼をきっかけに始まったのが 「ニ」 号研究であった。
★3—菊池正士宛書簡（1941年10月4日）『仁科芳雄往復書簡集』II、1033頁。
★4—『仁科芳雄往復書簡集』III、1240頁。
★5—D.マッカーサー宛書簡（1945年12月12日）『仁科芳雄往復書簡集』III、1195頁。
★6—朝永は「仁科先生」と題した小文で「先生の見透しは時にはあまりに遠大すぎたこともある。特にわが国情においては、今少し近小の見透しであった方が実効があったと思われることもあった。 小さいサイクロトロンが出来たなら、 これをつかって小さいながらいろいろ有益な研究をすることもできただろうに、先生はそういう小成に安んずることを好まれない。…いつもさきへさきへと急がれる。」（玉木英彦・江沢洋編『仁科芳雄』みすず書房、1991年、4~5頁）と書いている。
★7—『仁科芳雄往復書簡集』III、1343~1344頁。
★8—吉川秀夫『科学は国境を越えて』三田出版会、1987年、134頁。★9—『仁科芳雄往復書簡集』III、1302頁。
★10—「原子力と平和」『仁科芳雄遺稿集 原子力と私』学風書院、1950年、104~105頁。
★11—同 前、102頁。
★12—『仁科芳雄往復書簡集』II、1450頁。
★13—日本学術会議編『日本学術会議25年史』1977年、15頁。★14—玉木英彦「科学研究所と仁科先生」朝永振一郎・玉木英彦編『仁科芳雄—伝記と回想』みすず書房、1952年、95頁。
★15—中曽根康弘『天地有情—五十年の戦後政治を語る』文芸春秋、1996年、167頁。
★16—『天地有情—五十年の戦後政治を語る』168~171頁。
★17—同 前、186頁。
★18—伏見康治『時代の証言』同文書院、1994年、271頁。
★19—門上登志夫『実録関西原子炉物語』日本輿論社、1964年。
★20—熊取町教育委員会『「京都大学研究用原子炉」の誕生』（熊取町史紀要第4号） 1996年、 17頁。